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SRPシステムの特徴
■発生現場での処理ができ、作業効率アップ!!
- SRP溶剤1リットル(比重0.825)で約1kgの発泡スチロールを減容。4t車1台分の発泡がドラム缶1本に納まります。50分の1〜100分の1の体積になります。
- SRP溶剤は、石油系の溶剤(4類第2石油類)で、安心してご使用になれます。
- 環境汚染等を考慮し,PRTR法に該当する成分は含みません。
- 特に装置は不要で、発泡スチロールの多少に関係なくどこの場所にでも利用できます。
- 多少のビニール類が付着したもの、古いもの、色のついたもの、水がついたものでもリサイクル出来ます。完全なマテリアルリサイクルシステムです。
(異物等が5%以上含まれる場合には産廃処理費用を請求する場合もあります。)
- 完全なリサイクル処理のため、マニフェストの発行は必要ありません。
- リサイクル完了の証明証、「発泡スチロール再資源化管理伝票」を発行致します。
- SRP溶剤は、ポリスチレン(PS)以外のものは溶解しません。
参照ページ (クリックしてご覧下さい。)
【取扱注意事項:SRP溶剤減容における使用上・作業上の重要事項説明】
1.消防法上の取扱いについて
- SRP溶剤は、第4類第2石油類(灯油と同じ)に該当します。
- SRP溶剤の貯蔵及び保管については、1000L未満を限度とし、それ以上の貯蔵及び 保管が必要な場合は、所轄消防長の承認を受けた貯蔵所に貯蔵及び保管をしなければ なりません。また、ゲル状になった生成物は貯蔵及び保管から除外されます。但し、各所轄によって貯蔵量(保管量)が異なる場合がありますので、各々でご確認をお願いします。
- 発泡スチロールの減容作業については、1回の減容作業が200Lを限度とし、それ以上の減容作業については所轄消防長の承認を受けた取扱所で作業をしなければなりません。 但し、各所轄によって取扱量が異なる場合がありますので、各々でご確認をお願いします。
- SRP溶剤の貯蔵が1000Lを超過または、取扱量が200Lを超過した場合は、乙種第4類または丙種危険物取扱者の資格が必要となります。
2.屋外減容作業及び保管上の注意事項について
- SRP溶剤による発泡スチロール減容作業は原則的に屋外,又は風通しのよい所でおこなって下さい。
- 容器はその都度密栓する。
- 静電気対策のための、装置等は接地し、電気機器類は防爆型(安全増型)を使用する。
- 工具は火花防止型のものを使用する。
- 使用済みウエス、スプレーダスト等は廃棄するまで水に浸けておく。
- 作業中は、帯電防止型の作業服、靴を使用する。
- 周辺で火気、スパーク、高温度の使用を禁止する。
- 密閉された場所における作業には、十分な局所排気装置を付け、適切な保護具(手袋・保護マスク・エプロン・保護メガネ等)を着けて作業する。
- 皮膚、粘膜、又は着衣に触れたり、目に入らぬように適切な保護具を着用する。
- 過去にアレルギー症状を経験している人は取り扱わないこと。
- 保管は、日光の直射を避け、風通のよいところに保管し、火気熱源から遠ざける。
3.一般取扱い注意事項について
- SRP Systemのご使用にあたっては、必ず取扱い責任者を選任して下さい。
- SRP溶剤の付近では、火気または引火のもとになる恐れのあるものを使用しないで下さい。
- SRP溶剤が繰り返し皮膚に触れないよう注意して下さい。
- SRP溶剤の入った容器は、安定する場所に設置及び保管(貯蔵)してくだい。
- SRP溶剤の入った容器はなるべく日陰けに設置及び保管(貯蔵)してくだい。
- 減容作業をおこなわない場合は、SRP溶剤が入った容器には蓋をして下さい。
- SRP Systemは、200Lのドラム缶にSRP溶剤を入れて発泡スチロールを減容するものを基本システムと致します。
- 減容作業をおこなっている途中で、SRP溶剤の継ぎ足しは溶解力の低減を生じます。
- 減容作業をおこなった場合において、80%以上の減容をした後の上澄みSRP溶剤では、発泡スチロールは溶けにくくなります。
- 減容作業中に発泡スチロールが溶けにくくなった場合は、下部のゲル状生成物を回転させるように混ぜ、SRP溶剤の成分が均等化することによって溶解力があがります。
- SRP溶剤の液温が5℃以下(冬季)になると、極端に減容効率が下がります。
- SRP溶剤の液温がいちど0℃を下回ると、溶解が出来なくなる場合があります。 カーボン繊維発熱体を使用した.安全で低燃費の「ドラム缶用ヒータ」をレンタルしています。(期間11月〜3月)
- 減容作業をおこなっている場合でも、長期間(1ヶ月以上)ゲル状生成物が堆積した状態で 使用していると、溶解効率が下がることがあります。
- SRP溶剤は発泡スチロール(ポリスチレン)のみを溶解減容し、その他のプラスチック系 製品は溶解減容しませんので、溶解減容しない異物は除去して下さい。
- 多量の異物がある場合、産廃処理費を請求する場合もあります。
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